ドイツに暮らす（７）「キリスト教のチカラ」―変容する社会の屋台骨―

フックス　真理子（ドイツ在住）

クリスマス抜きのクリスマスカード

　筆者の本業は、公文式教室の指導者である。公文といえば、日本の典型的な学習塾であるが、今や世界50カ国以上に公文式教室は展開していて、私の教室の生徒は日本人だけでなく、半数以上がドイツ人である。トルコ、ギリシャ、中国、インドなど、ドイツに暮らす移民のこどもたちも多い。さて、私の教室では長らく１年に一度、クリスマス会という名前のお楽しみ会を開催していて、その日は、勉強なしに、みんなでお菓子を食べながら、クイズやゲームなどをして遊ぶ。２０２０年はコロナ禍のため、初めてそれをオンラインで行ったが、２０２１年も引き続きＺoomで行うしかなかった。ただ、それだけでなく、このコロナ禍で学習をがんばってきたこどもたち一人ずつにクリスマスプレゼントを渡すことにした。そこでそのプレゼントに添えるカードを作る段になって、考えてしまったのである。クリスマス会、クリスマスプレゼント、クリスマスカード、今まで30年以上、何気なく使っていたこの名称、果たしてこれを教室の生徒たちに押し付けてよいものか。
　ふと、あるエピソードが浮かんだ。小５のトルコ人の女の子。母親が来て、「今年、この子はすごくがんばって、ラマダンを親と一緒にやりました。なので、今週の宿題はまだ全部できていません」。その時の誇らしげだったＧの顔。もう一人。こちらもロシアからの移民のＭ。彼女はユダヤ人学校に通っている。母親はときどきダビデの星のペンダントをつけて、教室にやってくる。ああ、だめだ。もうこのカードにはクリスマスとか、キリスト教色があってはいけない。そこで今年は、知り合いのイラストレーターに宗教色抜きのクリスマスカード制作を頼んだ。出来上がったのは、上部にHappy Holidaysという英語。アメリカなどでは、今やポリティカルコレクトネスでクリスマスシーズンに用いられる言葉である。ドイツもそういう時代にさしかかったのだ。ドイツ語・英語・日本語と３カ国語表示のうち、日本語だけは、抵抗感のないクリスマスという言葉を用いた。ちなみにキツネのモチーフは、私の名前のフックス（英語でfox　キツネの意味）から来ている。

▶４４万１３９０人

　ところで、私の教室で春になるとよく交わされる会話がある。「来週、堅信礼のための合宿があるので、くもん、お休みします」「来週は、初聖体拝領でみんなでお祝いするので、宿題できません」　プロテスタントは14歳くらい、カトリックは９歳くらいになると、このセレモニーがある。生まれてまもなく幼児洗礼を受けたこどもたちが、その信仰を告白し、本当の意味でクリスチャンになる儀式である。しかもそれは、単なる通過儀礼でなく、しっかりした学びの時だ。それぞれ半年から１年、みっちりと教会でキリスト教の教義を学ぶ。時には、宿泊学習も行われ、ボランティア活動などにも参加する。そして、これは儀礼作法や聖書解釈の話だけではない。同時代に起きている問題について、それが聖書に照らし合わせるとどのようなことになるか、生徒たちみんなでディスカッションをする。その準備学習の話を生徒たちに聞くと、それはまったくの自由意志に任されているので、自分を律して、授業に参加するというところが、ある意味社会人としての第一歩なのだという。こういう期間を無事終了すると、式の当日は、祖父母や親戚が来て、大きなお祝いとなる。
　といっても、旧東ドイツでは、プロテスタントの信者が多いが、堅信礼を受ける若者の数は、旧西ドイツに比べれば、ずっと少ない。それはやはり社会主義時代の宗教観が残っているためでもあろう。実は、ドイツで２０２０年に教会から脱会した信徒の数は、カトリック教会22万１３９０人、プロテスタント教会22万人、計44万１３９０人に上る。現在の信者数は、カトリック２２００万人、プロテスタント２０００万人だから、離脱していく信徒数は決して少ないとは言えない。その内訳は、死亡や人口減少などの理由で自然退会していく信徒のほか、教会を批判して、あるいは単純に節税の理由から脱会する信徒も多い。また、カトリック教会の場合、近年大問題になっている聖職者の性虐待が、この脱会を加速化させた。いずれにせよ、ドイツにあって、社会全体のキリスト教離れは今の時代、顕著な傾向である。

▶ドイツにおける教会と国家の歴史

　ところで今、節税と書いたが、ドイツの教会と国家の関係について少し説明しておきたい。ドイツは、ヴァイマール共和国時代にその関係性の原型が出来上がった。それは国教でもなく、完全な政教分離でもない、いわば中間形態である。カトリック教会とプロテスタント教会がそれぞれ国と結んだ契約により形成されており、教会と国家の同格を認めるものであった（注１）。国家が、教会に代わって教会税を徴収し、また学校では教科としての宗教（カトリックとプロテスタント）の授業が認められる。この形態は、戦後もドイツ基本法１４０条の中に引き継がれた。すなわち、信教の自由を認めつつ、片方ではキリスト教の他宗教に比べての優位性を存続させているのである。その背景には、当時圧倒的多数であったキリスト教信者の数と、ナチス政権時代、プロテスタント教会がヒトラー主導の非人道的政策に抵抗していたという功績を認められていたことがある。戦後は長らく、このキリスト教会と国家がそれぞれ独自性と公共性をもって並行している関係が続いていた。
　こどもが生まれれば、幼児洗礼を受けさせる。こどもが育てば、キリスト教会が運営している幼稚園や保育園に行かせる。学校では、宗教の時間があり、カトリックかプロテスタントかの授業を選択する。クリスマスには一家で教会へ行く家も多い。教会での慈善活動に携わるのは、主として主婦の担当だった。また、社会人になれば、自分で申告して教会税（州によって異なるが、８～９％）を払う。市役所で婚姻届を出したあと、教会で家族・友人を招いて結婚式を挙げる。病気になると、キリスト教会が運営している病院で治療を受ける。歳を取れば、教会経営の高齢者ホームでお世話になる。そして、葬式はもちろん教会で行い、墓地に埋葬される。これが戦後長い間続いてきた、キリスト教が生活の隅々にまで入り込んでいる普通の市民の一生だった。そのうちに、教会は、発展途上国への開発援助や、ドイツに流入してくる難民の救済にも、タスクを広げることとなった。
　このようなキリスト教との伝統的な結びつきが大きく変化してきたのは、ここ30年ほどである。高度経済成長にともなって、60年代後半、たくさんの外国人労働者がドイツにやってきたが、彼らの子どもや孫の世代もここで暮らすようになった。特に非キリスト教系移民としてのトルコ人の数は多い。難民として、ドイツにたどり着くのも、たいていイスラム圏からだ。社会の多文化が進む。同時進行のように、世俗化が広がり、先にも書いたように節税の理由で教会離れが増加する。そうなってくると、今まで自明だったキリスト教会の優位性が揺らぐ。二つ、それを物語るように対照的な出来事があった。

▶二つの「十字架事件」

　まずは、１９７３年に「法廷十字架」事件が起きた。デュッセルドルフの行政裁判所で、法廷の裁判官席に置かれていたキリスト磔刑つきの十字架が、国家の中立義務に反するとして起こされた裁判である。十字架はキリスト教のシンボルだが、それは、キリスト教的見解を受け入れない者にとって耐えがたい苦痛であるとまでは言えないし、それとの同一化を求めるものではないとして、その裁判を起こした者が、十字架のない部屋で口頭弁論を受ける権利は容認したものの、十字架自体の撤去は認めなかった。つまり、この時点では、国家は宗教について中立であるべきだということは認めたが、それとの同一化を強制しない限り、キリスト教の優位性は保持されたのである。
　ところで今度は１９９５年に「教室十字架事件」が起きる。これは、バイエルン州の国民学校の教室に掲げられていた十字架について、たとえキリスト教を信ずる者が社会の多数であっても、国家は個々人の宗教的平和を乱してはならないとし、連邦憲法裁判所は、この設置を決めていたバイエルン州の法律を無効とした。筆者は、この判決がドイツで大きな反響を呼んでいたのを間近で見た。特にカトリック信者が圧倒的に多かったバイエルン州での怒りはひどかった。ドイツは、これではもはやキリスト教国家とは言えないという怒号が飛び交ったし、こういう判決を皮肉るカリカチュアが、当時よく新聞に掲載されていた。
　実は当時、筆者はその裁判の成り行きと、その当時愛媛県靖国神社玉串料訴訟で合憲になった（後に１９９７年最高裁で違憲判決）事例とを比較しながら、興味深くこの事件をフォローしていた。国家がキリスト教会と密接な関係を保ちつつ、生活のすべてにわたって入り込んでいたドイツが、中立性に反するとして、ストイックにその十字架を禁止する一方、日本では、政教分離が憲法で定められているにもかかわらず、神社がいまだに習俗として許容されているというその対照性が印象的だったのだ。しかし、先にも述べたように、１９７３年の時点では、まだ十字架の撤去が認められなかったことを考えれば、ドイツでも昔からこの厳格さがあったのではなく、このほぼ20年間に、世俗化や多文化によって、キリスト教の優位性が法的にも社会から失われたのだと言えるだろう。

▶パブリックビューイング

　では、キリスト教会は、現在その力をどんどん弱めているのだろうか。それがどうもそうではないらしい。筆者の住んでいる町のプロテスタント教会の話である。我が家は、息子たちが小さかった頃から、クリスマス礼拝にはいつも一家で行っていた。普段の日曜日は、高齢者の信徒が数えるほどしか姿を見せないのだが、クリスマスイブには、家族連れでにぎわう。それがここ数年、毎年行くたびにどんどん増えていくのだ。最初は礼拝開始30分前に行けば、らくらく着席できたのに、このところ、45分前、１時間前と少しでも早く行かなければ席にあぶれる。信者たちがもはや会堂に入りきらないのを見て、牧師がついにパブリックビューイングを始めた。会堂での礼拝をインターネットで中継し、隣の教会ホールで視聴する。そのホールも、もはや満員で立見席が出るほどの満員御礼である。この教会の特殊事情かと思っていたが、そうでもないらしい。２０２１年のクリスマスには、友人のヴァイオリニストが、近くの町のカトリック教会のイブのミサで演奏するというので出かけたら、こちらも大きなゴシック教会が人であふれていた。
　また、教会で行われるのは、普通の礼拝やミサばかりではない。合唱やオルガンコンサートも頻繁に開かれる。コロナ禍で、開催回数は減っているものの、教会音楽や聖書に題材をとった演奏会はたいていたくさんの人々で埋まる。そこに来ているのは、やはり中高年が多いが、若者やこどもの姿もよく見かける。現在のコロナ禍で、人々が心のよりどころを求める意味合いも大きそうだ。

▶コロナ禍でのキリスト教

　ところで、宗教組織には、１　霊的な／魂の配慮の領域　２　社会／慈善の領域　３　理念的／神学的領域があるという（注２）。コロナ禍でのキリスト教の活動は、それぞれの領域でむしろ活発化している。礼拝はオンライン化したことにより、参加者数が増えたのだという。また、コロナ禍での死や病気に対し、高齢者施設での看取りも含めて、その不条理さに遭った当事者に寄り添うキリスト教は重要な役割を果たしている。社会的な領域では、経済的困難にある弱者に対しては、教会が昔から活動の場を持っていたこともあり、積極的に動いている。筆者が特に興味を持ったのは、トリアージに対する教会の発言である。ドイツの憲法裁判所が、コロナでトリアージの必要が発生した時に備えて、きちんと法的整備をせよと連邦政府に命じたのだ。裁判所に訴えを起こしたのは９人の障碍者グループである。医者がどの命を救うか、その選択を迫られたとき、憲法で保障されているように、障碍者がそこで差別されてはならないという主張。この訴えの後ろには、ナチス時代の優生思想の暗い影もある。現在たしかに病院には、患者の選別があってはならないというガイドラインはあるが、これは決して法的な根拠に基づくものではない。医療関係者やさまざまな社会団体、そして教会がこの法的整備への賛意を示した。こういうところでの教会の発言は重みがあり、まさにその歴史にかんがみた出番と言えるだろう。また、時を同じくして起きていた、独裁政権をしくベラルーシで難民をポーランド国境で置き去りにし、ＥＵから譲歩を引き出そうとする試みに対しては、その処遇をめぐって、これまた教会が難民の側に立って積極的に発言をしていた。

▶キリスト教会の新しい役割

　そういう１と２の領域に立ったうえで、３の神学的領域での教会のありかたが今、問われている。ドイツでは、昨今環境問題が大きな社会的・政治的イシューである。ともすれば、創世記の、神が自然における人間の特別な地位を定めたという記述から、自然の破壊を、キリスト教的世界観に因を求める見方がある。しかし、最近の地球温暖化や貧富の差を広げる資本主義のグローバルな収奪を目前にして、実は人間は、支配者でもなく、他の生物と同等でもなく、この世界の管理者としての人間の立ち位置を自覚すべきだと、教義の上からも見直しを迫られることとなった。それは、問題山積で行き詰っている世俗化社会に、むしろ新しい視点を提供するものではないか。
　また、キリスト教会が、多文化社会に対してもっとも寛容な姿勢をとっていることも忘れられてはならない。難民を受け入れ、イスラムの宗教を認め、対話を行い、反ユダヤ主義に対抗してデモの先頭に立つ。そもそもメルケル首相が16年間ドイツで政権を取っていた中道保守政党の正式名は、キリスト教民主連合というのである。ここにキリスト教の思想が色濃く反映されていたことは言うまでもない。そして、冒頭に書いたように、多くの教会脱会者はあるものの、依然として、ドイツのこどもたちに通過儀礼としてのキリスト教が果たす役割は大きいと筆者は見る。２０００年の歴史を持つ宗教がいまだこのような力を持っていることを思う時、科学万能で宗教の役割などとうに忘れ去られたような私たち人間の生きる意味は、実は宗教による部分が決して小さくないのだという感慨を持たずにはいられない。

（注１）　山本和弘「ドイツにおける国家の宗教的中立性の構造－憲法上の規範的根拠と解釈学上の効力」
早稲田法学会誌第68巻２ 号（２０１８）
（注２）　木村護郎クリストフ「コロナ危機における宗教の役割―ドイツのキリスト教会の場合」（２０２１）

ふっくす・まりこ
　１９５３年東京生まれ。ドイツ在住35年。上智大学大学院史学専攻博士前期課程修了。デュッセルドルフ　ハインリッヒ・ハイネ大学教育学専攻博士課程修了 （Dr. phil.）。神奈川県公立中学校教員、英語塾経営などを経て、１９８６年よりドイツ、デュッセルドルフにて公文式教室指導者。現在、脱原発活動など、ＮＰＯ３団体の代表をつとめる。
著書に『ニッポンの公文、ドイツの教育に出会う』（筑摩書房）。

（現代の理論　2022春号）